自動車メーカー４社が出資した日本充電サービス（NCS）はEV及びPHVの充電器設置を促進するために政府の補助金ではまかりきれない初期設備費及び維持費用を社会インフラ整備の一環として支払う仕組みをつくりましたが、更に利便性を高めるために新たに既存の充電器に対してもＮＣＳのネットワークに参加出来るようにして充電ネットワークの拡充を計るようです。

ＮＣＳニュースリリース

http://www.nippon-juden.co.jp/wp/wp-content/uploads/2015/04/ippanteikei_hyoshi20150427.pdf

充電ネットワークを一元管理することで充電器の満空情報等充電可否の情報がスマホや各社のナビに配信出来るようになればいいですね。